交通事故後の後遺症認定手続きにおいて、その期間を大きく左右する要因の一つが、提出される医学的資料の内容と質です。診断書、画像データ（レントゲン、MRI、CTなど）、神経学的検査結果、そして治療経過記録などは、被害者の症状が事故によるものか、そしてその症状がどの程度の後遺障害に該当するのかを判断するための重要な証拠となります。これらの資料が不十分であったり、不明瞭であったりすると、審査機関は追加の資料提出を求めることになり、結果として認定期間が長期化するだけでなく、適正な等級が認定されないリスクも高まります。まず、後遺障害診断書は、後遺症認定の申請において最も重要な書類の一つです。この診断書には、症状固定の診断、残存する症状の種類、部位、程度、そして将来にわたる症状の見込みなどが具体的に記載されている必要があります。医師には、客観的な所見に基づき、可能な限り詳細かつ明確に症状を記載してもらうよう依頼することが重要です。例えば、可動域制限がある場合は、具体的な角度を記載し、神経症状がある場合は、どのような神経学的検査を行い、どのような異常が認められたのかを明記してもらう必要があります。曖昧な表現や抽象的な記載では、審査機関に症状の重篤さが伝わりにくく、疑義が生じる原因となります。次に、画像データは、骨折や脱臼、ヘルニアなど、客観的に確認できる症状の後遺障害認定において極めて重要な役割を果たします。事故直後から症状固定に至るまでの時系列に沿った画像データを提出することで、症状の進行や固定状態を客観的に証明できます。特に、MRIやCTスキャンは、レントゲンでは捉えきれない軟部組織の損傷や神経の圧迫などを確認できるため、これらの検査結果は積極的に提出すべきです。鮮明で診断に役立つ質の高い画像を用意し、異常所見がある場合には、専門医による読影レポートも添付することが望ましいでしょう。